ドメインの有効期限の確認方法:WHOISと管理画面での見方、契約先が分からないときの調べ方

自社のドメインの有効期限は、WHOIS(ドメインの登録情報を誰でも引ける検索)でドメイン名を入れれば、その場で分かります。example.jp や example.co.jp のような .jp は JPRS の検索ページ(whois.jprs.jp)、.com や .net などは ICANN の検索ページ(lookup.icann.org)で調べます。ただし、期限の日付が分かっても、それだけでは安心できません。期限切れを防ぐには、どの事業者と契約しているか、自動更新が入っていて支払いが通るか、更新の案内が誰に届くか、の三つを合わせて確かめます。

この記事は、期限を確かめて切らさないための手順に絞ります。すでに期限が切れてサイトやメールが止まっている場合はドメインが失効したときの復旧方法を、登録者が自社ではなく制作会社の名前になっている場合はドメインの名義の記事を先にご覧ください。仕様と手順は、JPRS、ICANN、各登録事業者の公式の案内で2026年11月13日に確かめた範囲で書きます。

この記事の結論

  • .jp の期限は JPRS WHOIS で見ます。example.jp の形は「有効期限」の欄、example.co.jp の形は「状態」の欄のかっこの中の日付が期限です。
  • .com などは ICANN Lookup で見ます。登録事業者の名前も出るので、どこで契約しているか分からないときの手がかりになります。
  • 自動更新は、期限の日より前に支払いが行われます。登録してあるクレジットカードの期限が先に切れていると、自動更新でも止まります。
  • 更新の案内は、登録事業者に届けてあるメールアドレスに届きます。退職した人や以前の制作会社のアドレスのままなら、今日のうちに直します。

WHOISで有効期限を確かめる

どちらの検索ページも、ドメイン名を example.co.jp の形で入れます(https:// や www. は付けません)。調べるのに会員登録や費用は要りません。

.jp のドメイン:JPRS WHOIS

  1. JPRS の検索ページ(whois.jprs.jp)を開き、ドメイン名を入れて検索します。
  2. example.jp の形(汎用JPドメイン名)と、example.aichi.jp のような都道府県型は、「有効期限」の欄の日付を見ます。
  3. example.co.jp、example.or.jp のような形(属性型JPドメイン名)には「有効期限」という欄がありません。JPRS の表示例の説明では、「状態」の欄に状態と日付が並び、かっこの中の日付が有効期限です。
  4. 同じ画面の「状態」も見ておきます。汎用JPなら「Active」、属性型なら「Connected」が、ふつうに使われている状態の表示です。「To be suspended」「To be deleted」などは廃止の申請が出ている表示なので、すぐに契約している事業者へ確かめます。

JPドメインの有効期限は、登録した日の1年後の月末です。更新されると1年ずつ延びるので、日付はいつもどこかの月の末日になります。JPRS は、更新の申請を受け付ける期間は契約している事業者(指定事業者)ごとに違うとしています。期限の月末まで余裕があるように見えても、事業者の受付はもっと早く締め切られていることがあります。

.com などのドメイン:ICANN Lookup

.com、.net、.biz などは、ICANN(ドメイン名を世界的に調整している非営利の団体)の検索ページ lookup.icann.org で調べます。結果には期限の日付のほか、登録事業者(Registrar)の名前が出ます。ICANN は2025年1月28日から、これらのドメインの登録情報の正式な提供元を、従来の WHOIS から RDAP という仕組みに切り替えました。呼び名は変わりましたが、ドメイン名を入れて日付と登録事業者を見る、という使い方は同じです。表示の意味が分からない場合や期限が見当たらない場合は、ICANN 自身が、契約している登録事業者に問い合わせるよう案内しています。

どこで契約しているか分からないときの調べ方

期限の日付が分かっても、更新の手続きをする相手が分からなければ動けません。前の担当者が辞めた、制作会社にまとめて任せていた、という場合は、次の順で当たりを付けます。

  1. .com などは検索結果を見る:ICANN Lookup の結果に出る登録事業者の名前が、契約先です。ICANN の認定登録事業者の一覧から、その会社のサイトへ進めます。
  2. メールを探す:会社で使っているメールの受信箱を、ドメイン名と「更新」「有効期限」「自動更新」などの言葉で検索します。登録や更新の案内、支払いの完了の知らせが見つかれば、差出人が契約先です。
  3. 支払いの記録を見る:会社のクレジットカードの明細や、経費の記録で、毎年同じ時期に出ているドメインの料金を探します。制作会社の請求書の中に「ドメイン更新」として入っていることもあります。
  4. ネームサーバーを手がかりにする:WHOIS の結果のネームサーバーの欄には、ドメインの行き先を管理しているサーバーの名前が出ます。サーバー会社と同じ会社でドメインも契約していることが多いので、まずそこに聞いてみます。ただし、ネームサーバーの会社と契約先が別のこともあります。
  5. 制作会社や前の担当者に聞く:ここまでで分からなければ、契約先、ログインの情報、支払いの方法をまとめて聞きます。

契約先が分かったら、管理画面にログインできるかをその場で確かめます。ログインできても、登録者(名義)が自社でないことに、ここで初めて気づく場合があります。その場合の進め方は名義の記事に書いています。

自動更新の設定と、支払いの期限

ICANN は、多くの登録事業者が自動更新を用意していること、使うなら支払いの情報を最新にしておくことを、登録者向けの説明で呼びかけています。自動更新は、期限の日ではなく、その前に支払いが行われる仕組みの事業者が多くあります。例として二社の公式の案内を見ると、次のとおりです。

事業者自動更新の設定の場所支払いの方法とタイミング
お名前.comお名前.com Navi で「ドメイン」→「ドメイン機能一覧」→「ドメインの更新」の中の「ドメインの自動更新」事前にクレジットカードの登録が必要。更新はドメインの登録期限日の15日前に行われる
エックスサーバーマニュアルの「自動更新設定」から、支払い方法ごとの手順に進んで設定クレジットカード、ペイディ(あと払い)、プリペイドから選ぶ。ドメインは期限の2か月前に、翌年分を決済(その月の20日から月末にかけて処理)。止めるならその月の19日までに解除

この表から分かるのは、期限の日付と、お金が動く日がずれていることです。たとえば期限の2か月前に決済する事業者で、その月にカードが切り替わっていれば、期限の日にはすでに更新に失敗していることになります。管理画面では、次の三つをあわせて見ます。

  1. 自動更新が「設定済み」「ON」などになっているか。ドメインごとに設定する事業者では、一つだけ外れていることがあります。
  2. 登録してあるクレジットカードの有効期限が、決済の日より後か。退職した人や以前の担当者の個人のカードになっていないか。
  3. 何年分ずつ更新しているか。ICANN は、登録は1年から10年の幅で行われるのがふつうとし、1年より長く更新できるかは登録事業者に聞くよう案内しています。長めに更新しておけば、確かめる回数は減ります。

ほかの事業者と契約している場合も、マニュアルやよくある質問で「自動更新」「更新の決済日」「更新の申請期限」の三つを探せば、同じことが確かめられます。

更新の案内が届く先を見直す

ICANN の方針では、.com などの登録事業者は、期限のおよそ1か月前と1週間前に更新の案内を送り、期限から5日以内にも知らせを送ることになっています。お名前.com は、自動更新の設定を変えたときの知らせを会員情報のメールアドレスに送るとしています。つまり、案内は「登録事業者に届けてあるアドレス」に届きます。ICANN も、更新の案内を受け取れるよう連絡先を最新にしておくよう呼びかけています。

見直すときは、次の点を確かめます。

  • 届け先が、退職した人、以前の制作会社の担当者、今は誰も見ていない共有アドレスになっていないか。
  • 届け先が、期限を迎えるそのドメイン自体のアドレス(info@自社のドメイン など)だけになっていないか。ドメインが止まるとそのアドレスにもメールが届かなくなるので、別のドメインのアドレスを一つ加えておくと安心です。
  • 二人以上が読めるアドレスか。担当者が休んでいる時期に案内が来ても気づけます。

案内のメールだけに頼らず、期限の2か月前と1か月前に、担当者の予定表へ通知を入れておくと、事業者の決済日や申請の締め切りより前に気づけます。社内で担当と副担当を決める方法と、メールだけで使っているドメインを洗い出す方法は、失効したときの復旧方法の記事の後半にまとめています。

今日のうちに確かめること

  1. 自社のドメインを WHOIS で引き、有効期限の日付と状態を書き留める。
  2. 契約している事業者の管理画面にログインできるかを確かめる。できなければ、メールと支払いの記録から契約先を探す。
  3. 自動更新が入っているか、カードの有効期限が決済の日より後かを見る。
  4. 更新の案内が届くアドレスを、今の担当者が読めるものに直す。
  5. 期限の2か月前と1か月前に、予定表へ通知を入れる。

参考にした公式の説明

いずれも2026年11月13日に内容を確かめました。管理画面の名前や手続きの期限は変わることがあるので、細部は契約している事業者の案内に従ってください。